実質コストがもっとも安いファンドは

信託報酬は、信託財産から毎日自動的に差し引かれているため、コストがかかっているという認識が薄れがちです。しかし、「ちりも積もれば山となる」ということわざにもあるとおり、中長期では運用成果に大きな差が出ていることがわかりました。このことから、中長期で資産形成を考える場合は信託報酬が低水準なものを選択するのは理にかなっていると言えるでしょう。 一方で、これまで見てきたように信託報酬が相対的に高いアクティブファンドには、ファンドマネジャーが丹念に投資先をリサーチし、厳選した銘柄に投資することで非常に優れたパフォーマンスを誇るものも多く存在します。したがって、信託報酬の高い、低いだけにとらわれず、その時の相場環境や資金の性質などに合わせて、適宜ファンドを選択していく必要があると言えるでしょう。 さらに、最近ではテーマ型インデックスファンドといった、単に信託報酬が低水準なだけでなく、インデックスファンドに付加価値を加える新たな潮流も生まれており、投資家の選択肢も広がっています。 投資家のみなさまが“信託報酬”をよく知ることによって、上手にファンドを使い分け、かしこい資産形成を実践していく一助となれば幸いです。

知っていましたか？ 業界最低水準の運用コスト を、
将来にわたってめざし続ける *
ファンド があることを。 そのブランド名は・・・

注）『投信ブロガーが選ぶ！ Fund of the Year 2021』は投信ブロガーの投票を運営委員会が集計したランキングです（投票者数：180 名）。 投票期間：2021年11月1 日～11月30日。投票対象：2021年10月31日までに設定された投資信託（ETF 含む）。
『投信ブロガーが選ぶ！ Fund 実質コストがもっとも安いファンドは of the Year 2020』は投信ブロガーの投票を運営委員会が集計したランキングです（投票者数：185 名）。 投票期間：2020年11月1日～11月30日。投票対象：2020年10月31日までに設定された投資信託（ETF 含む）。
『投信ブロガーが選ぶ！ Fund of the Year 2019』は投信ブロガーの投票を運営委員会が集計したランキングです（投票者数：222 実質コストがもっとも安いファンドは 名）。 投票期間：2019年11月1日～11月30日。投票対象：2019年10月31日までに設定された投資信託（ETF 含む）。
『投信ブロガーが選ぶ！ Fund of the Year 2018』は投信ブロガーの投票を運営委員会が集計したランキングです（投票者数：241 名）。 投票期間：2018年11月1日～11月30日。投票対象：2018年10月31日までに設定された投資信託（ETF 含む）。
※それぞれ、海外籍ETFについては、日本の証券会社を通じて買付可能なもの。
※将来の運用成果等を保証したものではありません。
過去の受賞状況はこちらから（「投信ブロガーが選ぶ！ Fund of the Year2021」HPに移動します）
http://www.fundoftheyear.実質コストがもっとも安いファンドは jp/2021/

長期の資産形成において、
コスト目線は大切です！

運用利回りが同じファンドに投資した場合、 運用コストが低い（コストを抑えた）ファンドのほうが、パフォーマンスは優位 になります。

ご参考：運用コストの違いによるパフォーマンスの優劣：信託報酬の違いによる例
（イメージ図）

信託報酬控除前の運用利回りを年率3％と仮定。（10,000円で運用スタート）
各信託報酬の場合のパフォーマンスの違いを示しています。
上記グラフは信託報酬の大小が長期的にパフォーマンスへ与える影響を明示するためのシミュレーション（複利にて計算。税金・手数料等は考慮しておりません。）であり、各インデックスファンドの将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。

投資信託の実質コストって何？投資信託のコストの種類を図解しました

資産運用

「つみたてNISAでどの商品を買おうかなー」と、とりあえず信託報酬が安い商品を探していると、以下の記事を見つけました。

この結果を見ると、投資信託を選ぶときには「信託報酬だけでなく、実質コストも確認した方が良い」ということが分かります。

実質コストとは、投資信託を保持する上で実際にかかるコストです。

また、そもそも投資信託にはどのようなコストの種類があるのでしょうか？今回はこれらの投資信託に関する”コスト”についてまとめました。

投資信託とは

そもそも、投資信託（ファンド）とは、投資家からお金を集めて資産運用の専門家が株式や債券などに投資・運用する金融商品です。

投資信託は３つの会社で運営している

販売会社の役割

販売会社とは、投資信託を投資家に販売する会社です。投資信託の販売会社は野村証券やSBI証券などの証券会社が有名ですが、銀行、郵便局なども販売会社となります。

運用会社の役割

運用会社は、投資信託（ファンド）の資金運用の方針を決め、管理会社に対して株や債券の購入などの指示する会社です。

投資信託のコストの種類

買付手数料、売却手数料

投資信託を売買する時に「投資家が直接、販売会社に対して支払う手数料」です。

買付手数料は無料の投資信託を選ぶべき

買付手数料が無料の投資信託はノーロードと呼ばれます。つみたてNISAで購入できる投資信託は買付手数料が無料（ノーロード）であることが条件となっています。

売却手数料は無料とするケースが多い

投資信託を売却する時に「投資家が直接、販売会社に対して支払う手数料」です。解約手数料とも呼ばれます。

信託財産留保額

信託財産留保額が必要となる理由

それでは投資信託を持ち続けている人が負担すると、持ち続ける人が損をしてしまいます。そこで、解約した人からこれらの費用を「信託財産留保額」という名目で徴収するわけです。

ざっくり言うと、解約時のペナルティーって感じですね。

信託報酬とは、投資信託を運用するための経費として投資信託から差し引かれる費用のことです。投資家が直接販売会社に支払うのではなく、投資信託から間接的に差し引かれます。

公募投資信託は、金融商品取引法により監査法人等の監査を受けることが義務付けられています。その監査のために監査法人等に支払う費用が監査費用です。

その他費用

• 有価証券売買手数料（有価証券等の売買時に取引した証券会社等に支払う手数料）
• 信託事務の諸費用（信託事務の処理に要する諸費用、信託財産に関する租税）
• 先物取引やオプション取引等で必要となる費用
• 資産を外国で保管する場合の費用
• 借入金の利息

実質コストは目論見書と運用報告書で確認できる

投資信託に関わるコストの種類は「目論見書」で確認できます。実質コストは「運用報告書」で確認することができます。

投資信託のコストの種類を目論見書で確認する方法

• 信託事務の処理に要する諸費用
• 投資信託財産にかかる監査報酬
• 法定書類の作成・印刷・交付にかかる費用
• 組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料
• 外貨建資産の保管に要する費用

投資信託の実質コストを運用報告書から確認する方法

1. 信託報酬（125円）
2. 売買委託手数料（1円）
3. 有価証券取引税（0円）
4. その他費用（86円）

つまり、投資信託を選ぶときには過去の運用報告書を確認し、実質コストがどの程度になるかを事前に確認した方が安全です。

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